転倒転落アセスメントシートの使い方｜項目・スコア・危険度判定を解説

転倒転落アセスメントシートとは？全体の流れ

転倒転落アセスメントシートは、患者さん一人ひとりの転倒転落リスクを点数で見えるようにし、予防対策につなげるためのツールです。流れは「入院時にスクリーニングする → 項目をチェックして点数をつける → 合計点から危険度Ⅰ〜Ⅲを判定する → 危険度に応じた対策をとる → 状態が変わったら再評価する」の5段階で整理できます。

この記事では、この流れに沿って、記入のタイミング、評価項目とスコア、危険度の判定、予防対策、導入の意義、ツールの選び方までを順番に説明します。初めてシートを使う看護師さん、看護学生さん、見直しを考えている看護管理者の方が、病棟で迷わず動けることを目指しています。

なお、シートを使えば転倒がなくなるというものではありません。リスクを共通の基準で捉え、備える順番を決めるための道具として使うことがポイントです。

リスクを数値で見える化するツール

患者さんの転倒リスクは、経験や勘だけで判断すると人によってばらつきが出ます。シートでは、転倒歴、年齢、感覚、認識力、活動領域、排泄、薬剤などの項目を確認し、該当するものに点数をつけて合計します。

こうして得た合計点が、スタッフ全員が同じ言葉で話せる「ものさし」になります。「なんとなく危なそう」という感覚が、「危険度Ⅱなので、この対策を優先する」という具体的な話に変わります。

厚生労働省の医療安全対策（重要事例情報の分析）でも、厚生労働省の重要事例情報－分析集では、個々の患者さんが持つリスクを明らかにするために、アセスメントスコアシートでリスクレベルを判定するとよいとしています。あわせて、リスクの高い患者さんにはあらかじめ予防の方策をとる必要があるとも述べられています。

また、リスクの判定では「患者の要因・特徴」と「環境の要因・特徴」の2点を検討するとされています。この2つの視点は、あとで説明する要因の整理にもそのままつながります。

導入から予防対策までの基本フロー

病棟で使うときの基本フローを、順番に並べると次のようになります。細かい運用は施設によって異なりますが、骨組みは共通しています。

1. 入院時にスクリーニングし、転倒歴・身体機能・服用薬・認知機能などを確認する
2. アセスメントシートの各項目をチェックし、点数をつけて合計する
3. 合計点から危険度Ⅰ〜Ⅲを判定する
4. 危険度に応じた予防対策を計画に反映し、患者さん・家族に説明する
5. 状態の変化や転棟などの場面で再評価し、計画を見直す
6. 結果をスタッフ間で共有し、勤務が変わっても同じ対応ができるようにする

導入するときは、まず自院でどの場面で記入するか、誰が記入するか、危険度ごとにどの対策を行うかを決めておくと運用が安定します。評価だけして対策が決まっていない状態では、せっかくの点数が活かされません。

次の章から、各ステップを具体的に見ていきます。

入院時のスクリーニング：どの患者が危ないか

スクリーニングとは、入院してきた患者さんの中から、転倒転落のリスクが高い方を早めに見つける作業です。転倒歴、身体機能、服用している薬、認知機能の状態などを総合的に見て、ハイリスクの患者さんを拾い上げます。

個人の経験や注意力だけに頼らず、看護師、介護職、リハビリ職など多職種が同じ基準で共有することが大切です。入院直後は環境にも慣れていないため、早い段階での把握が特に重要になります。

ここでの目的は、患者さんを「危ない人」とラベル付けすることではありません。必要な見守りや環境調整を、必要な人に届けるための入口と考えてください。

ハイリスクになりやすい患者の特徴

ハイリスクになりやすいとされる患者さんの特徴には、次のようなものがあります。

• 高齢の方
• 術後や急性期で身体機能が低下している方
• 認知機能が低下している方
• 睡眠薬や降圧薬など、薬剤の影響を受けている方
• 転倒したことがある方
• ふらつきがある方、移動や排泄に介助が必要な方

急性期病院の転倒リスクとして、高知大学医学部附属病院の取り組み資料では、70歳代、部分介助、自立歩行、筋力低下、判断力低下、排泄はトイレ、睡眠薬の内服、視力低下が挙げられています。慢性期病院の転倒リスクとしては、寝たきりではないこと、ADLに介助が必要なこと、認知機能の低下、向精神薬の使用が示されています。

同じ「転倒しやすい患者さん」でも、病棟の特性によって目立つ特徴が違います。自院の患者層を意識して、項目を読み替える視点を持っておくと役立ちます。

「自分で動ける人」は危険度が低いと決めつけないよう注意してください。高知大学の資料では、急性期病院の転倒リスクとして「自立歩行」が挙げられています。

転倒転落の要因は患者側・環境・医療者側に分けて整理する

要因は「患者側」「環境」「医療者側」の3つに分けると整理しやすくなります。舞鶴医療センターの転倒・転落事故防止マニュアルでも、この3区分で要因が整理されています。主なものを表にまとめます。

医療者側の要因が含まれている点は見落としがちです。患者さんだけでなく、私たちの関わり方も要因として点検する視点が、再発防止につながります。

厚生労働省の分析集でも、要因を明らかにして具体的な改善策を考えるには、患者側・医療者側の両面からの情報が必要だと指摘されています。インシデントを振り返るときも、この3区分で情報を集めると抜けが少なくなります。

アセスメントシートの使い方と記入のタイミング

シートは、記入のタイミングと担当者を決めておくことで、はじめて病棟で機能します。決まりがないと「誰かが書いてくれるだろう」となり、評価が遅れる原因になります。

ここでは、入院時の記入、患者さん・家族と一緒に評価するコツ、再評価が必要な場面の3つに分けて説明します。例として挙げる運用は、あくまで一つの施設の例です。自院の規定を優先してください。

記入に慣れるまでは項目が多く感じられますが、繰り返すうちに観察の視点が身につくという声もあります。最初は先輩と一緒に確認しながら進めると安心です。

誰が・いつ記入するか（入院後24時間以内など）

舞鶴医療センターのマニュアルでは、入院後24時間以内にリスク評価を実施するとされています。あわせて、初期計画の見直しとして入院1週間後にも評価を行う運用が示されています。

記入する人については、入院時に看護師が聞き取りや様子の観察をしながら記入し、原則として日勤帯の看護師が行うという運用例もあります。誰が書くかを病棟で明確にしておくと、記入漏れを防げます。

危険度Ⅱ以上の患者さんについては、入院時の看護計画に「転倒リスク状態」を立案する運用例もあります。評価の結果を看護計画に結びつけることで、シートが記録で終わらず、実際のケアにつながります。

記入した結果はスタッフ間で共有します。高リスクの患者さんの情報は、勤務の引き継ぎ時に読み上げるなどして、確実に伝わる工夫をしている施設もあります。

患者・家族と一緒に評価するコツ

入院時の評価は、患者さんと家族の話を聞きながら進めると、情報が集まりやすくなります。転倒歴、普段の歩き方、夜間のトイレの回数、普段の生活パターンなどは、ご本人やご家族のほうがよく知っていることが多いためです。

厚生労働省の分析集の事例では、患者さんの生活習慣を把握しきれていなかったことが転落の背景として挙げられています。聞き取りの段階で、生活の様子を具体的に尋ねておくことが役に立ちます。

聞き取りの例を挙げます（あくまで例です）。

• 「最近、つまずいたり転んだりしたことはありますか」
• 「夜、トイレに起きることは何回くらいありますか」
• 「普段はどんな履物で歩いていますか」
• 「ナースコールは、必要なときに押せそうでしょうか」

評価は、患者さん・家族との十分なコミュニケーションの中で行うことが基本です。点数をつけるための質問責めにならないよう、「安全に過ごしていただくための確認です」と目的を伝えながら進めると、協力が得やすくなります。

再評価が必要な場面

転倒転落のリスクは、入院中の経過や体調によって変わります。初回の評価だけで対策を固定してしまうと、見落としにつながるおそれがあります。再評価の場面を決めておきましょう。

舞鶴医療センターのマニュアルで挙げられている再評価の場面は次のとおりです。

再評価をしたら、計画実施表などの見直しを行い、その内容を患者さん・家族に説明して理解を得ます。見直しの結果は、スタッフ間でも共有します。

なお、説明済みの計画を患者さんに伝えないまま変更すると、患者さんを混乱させることにつながります。変更したときは、必ず本人と家族に伝えるようにしましょう。

評価項目とスコアの付け方

評価項目は、患者さんの状態を領域ごとに見ていく構成になっています。転倒歴、年齢、感覚、認識力、活動領域、排泄、薬剤などが代表的な領域です。

項目や配点は施設やツールによって異なるため、ここでは仕組みを理解するための例として読んでください。自院のシートを手元に置いて、照らし合わせながら読み進めると理解しやすくなります。

点数のつけ方には、該当すれば項目ごとに加点する方式や、領域内のどれかに当てはまれば決まった点数を加える方式などがあります。シートの凡例をよく確認することが、記入ミスを防ぐコツです。

主な評価項目（転倒歴・年齢・感覚・認識力・活動領域・排泄・薬剤など）

多くのシートに見られる領域と、確認する内容の例を整理します。

64項目のシートから、実際の転倒に関連した項目を検証して絞り込んでいます（高知大学医学部附属病院の資料）。転倒した人に多かった項目として、転倒したことがある、足腰の弱りや筋力低下、車椅子・杖・歩行器の使用、移動に介助が必要、ふらつき、判断力・理解力の低下、トイレ介助が必要などが挙げられています。

項目を見るときは、「なぜこの項目が入っているのか」を意識すると、観察の視点が深まります。患者さんの状態を点数に置き換えるだけでなく、その背景にある生活の場面を思い浮かべてみてください。

項目ごとに点数を付けて合計する

実際のシートの配点例を見てみましょう。ある様式では、次のように領域ごとに点数が決められています（例です）。

一方、高知大学医学部附属病院の22項目版では、転倒経験が2点、感覚が1点、活動領域が2点、認識力が2点、薬剤が1点、排泄が2点、症状が1点、「説明しても守れない・守らない」が2点、履物が1点という配点でした。このように、同じ領域でも点数の付け方は異なります。

合計の手順はシンプルです。

1. 各領域の項目を順にチェックする
2. 該当した項目に、シートで決められた点数をつける
3. すべての点数を足して合計点を出す
4. 合計点を判定基準に当てはめ、危険度を決める

記入のときは、「その場で見た状態」だけでなく、患者さん・家族から聞いた情報も合わせて判断します。迷う項目は、一人で決めずに同じ病棟の先輩や看護師長に相談すると、判断のばらつきを減らせます。

スコアによる危険度の判定基準

合計点が出たら、危険度Ⅰ〜Ⅲに当てはめます。危険度が決まると、「どの程度の見守りや環境調整が必要か」という次の行動が見えてきます。

ここで押さえたいのは、危険度の区分はあくまで目安だということです。点数だけで機械的に決めず、患者さんの実際の様子と合わせて考える姿勢が大切です。

判定の結果は、看護計画やカンファレンスで共有します。危険度が変わったときも、同じ流れで見直します。

合計点と危険度Ⅰ〜Ⅲの目安

ある様式での危険度の目安は、次のとおりです（例です）。

危険度が上がるほど、実際の転倒の割合も高くなる傾向が示された報告があります。2006年11月の入院患者652名を追跡した調査（2007年1月末まで）で、転倒者は16名でした（高知大学医学部附属病院の資料）。以下の割合は、高知大学医学部附属病院のシート独自の危険度区分での結果で、上の表の点数区分とは別のものです。危険度別の転倒の割合は、危険度Ⅰが1.0%、危険度Ⅱが2.3%、危険度Ⅲが6.3%でした。

この結果は、危険度が高い区分ほど転倒した人の割合が高かったことを示しています。一方で、危険度Ⅰでも転倒した方はいます。危険度が低くても注意は不要にならないという点は、忘れないでください。

施設ごとに項目・配点が異なる点に注意

上の表は一つの例にすぎません。項目や配点、危険度の区切りの点数は、施設やツールによって異なります。他院の基準をそのまま自院に当てはめたり、転院してきた患者さんの点数を単純に比べたりしないよう気をつけましょう。

高知大学医学部附属病院の検証では、22項目版と64項目版のROC曲線の面積が、それぞれ0.727と0.719でした。項目数を大きく減らしても、判別の力は同程度だったと報告されています。カットオフ値は22項目で1.5、64項目で11.5と、シートによって大きく異なっています。

つまり、点数の数字そのものよりも、「そのシートの基準で、どの区分に入るか」が意味を持ちます。異動や転職で別のシートを使うときは、最初に項目・配点・判定基準を確認する習慣をつけておくと安心です。

また、シートで使う危険度の区分と、病棟で決めている対策の区分が対応していることも大切です。危険度ごとの対策一覧を作っておくと、どのシフトでも統一した判断と対応がしやすくなります。

危険度に応じた転倒転落の予防対策

危険度が判定できたら、それに応じた予防対策を計画に組み込みます。評価は、対策につなげてはじめて意味を持ちます。

転倒転落の多くは、患者さんが動くことで起こっています。厚生労働省の分析集でも、問題は「動くこと」そのものではなく「動き方」にあるとされ、看護者側がリスクを認識したうえで、安全に動ける状態をつくることが大切だと述べられています。

ここでは、説明と協力依頼、環境と履物・補助具、排泄・薬剤・見守りと介助基準の統一の3つに分けて説明します。具体的な運用は自院のマニュアルに従ってください。

患者・家族への説明と協力依頼

危険防止の対策は、患者さんと家族に十分に説明します。舞鶴医療センターのマニュアルでは、アセスメントシートや計画実施表を示しながら、次の内容を説明するとされています。

• 転倒転落のリスク
• 事故防止のために実施する対策
• 患者さん・家族の協力が必要な事項
• 使用している薬剤に伴うリスク

説明の際は、パンフレットなどを使うと伝わりやすくなります。ベッドやベッド柵、補助具の正しい使い方は、看護師が実際にやって見せるデモンストレーションを行うと理解が進みます。

高齢の方、認知症のある方、筋力低下のある方などには、家族から情報を集め、必要に応じて繰り返し説明します。入院後2〜3日は環境に慣れていないため、特に注意するとされています。

また、厚生労働省の分析集では、患者さんが何をしようとしているのかを正確に知ることが大切だとされています。そのうえで、必要な環境を整え、「予定外の行動をしない」という同意を患者さんから得ることも重要だと述べられています。

環境整備と履物・補助具の確認

環境面は、看護師が毎日点検できる対策です。舞鶴医療センターのマニュアルに挙げられている内容を、チェックリストの形にまとめました。

• ベッドの高さ、ストッパー、椅子の脚や背もたれのぐらつき、柵の位置を確認する
• 車椅子のブレーキや固定ベルト、歩行器、点滴スタンドを使用前に点検する
• 点滴スタンドやポータブルトイレ、車椅子を使わないときは所定の場所へ戻し、ベッド周辺を動きやすくする
• 点滴チューブ、酸素チューブ、ドレーン類が歩行の妨げにならないようにする
• 廊下に物を置かず、水こぼれはその都度ふき取る
• 浴室・洗面所・トイレなど、滑りやすい場所は特に注意する
• 夜間のフットライトを点灯するなど、暗さへの配慮をする
• 患者さんの状態に合わせて、トイレやスタッフステーションに近い部屋を検討する

履物については、スリッパは使用せず、踵のある履物を着てもらうとされています。衣類も含めて、患者さんの状態に合っているかを確認しましょう。

補助具は、患者さんの状態に合わせて選びます。杖、歩行器、車椅子などは、選び方や設置場所が不適切だと、かえって危険になることがあります。使い方を説明するところまでセットで行いましょう。

転倒リスクの高い患者さんには、家族に説明のうえ、離床センサーマットを使用するという運用例もあります。

排泄・薬剤・見守りの工夫と、看護師間の介助基準の統一

排泄は、転倒の場面として多く挙げられます。ある病院の分析では、転倒のほとんどが、排泄のために歩こうとして起きていたと報告されています。夜間の排尿パターンを知り、排尿を促す誘導を行うことが、留意点として示されています。

薬剤については、睡眠剤、鎮静剤、麻薬などの服用の有無を確認します。与薬の種類と、睡眠の程度を確認することが大切です。睡眠鎮静薬は、使用時には患者さんの状態を十分に検討したうえで扱うとされています。

見守りについては、リスクに応じた観察を行います。特に高齢の方は、理解力の低下や動作の緩慢さなどの特性と、心理状況を把握するようにします。歩行中の患者さんに背後から声をかけないことも、注意点として挙げられています。

そして、看護師間で介助の基準をそろえることが重要です。厚生労働省の分析集では、患者さんへの介助の範囲と内容について、看護師の間でも合意しておく必要があると述べられています。介助が必要な場合は、その場を完全に離れることには危険を伴うとされています。

そのため、アセスメントスコアシートの判定に応じて、患者さんの行為と看護介入の基準を明確にし、付き添いが必要かどうかの判断が看護師によって異ならないようにします。介助基準の統一は、シフトが変わっても同じ安全を保つための土台です。

導入する意義と効果

高齢の患者さんが増えると、ハイリスクと判定される方も増えます。「全員に注意が必要なら、評価しても意味がないのでは」という声が上がることもあります。

確かに、シートを使っただけで転倒を完全になくせるわけではありません。それでも、リスクを点数で見えるようにすることで、次のような意義があると紹介されています。

• 観察のポイントが明確になる
• 環境整備や見守り体制の優先順位が整理される
• 多職種間での認識のズレが少なくなる
• 限られた人手を、必要な患者さんに配分しやすくなる
• スコア結果をスタッフ教育に活用できる

導入した病棟からは、「転倒転落に対する認識が高まった」「関心が高まった」という回答が看護師へのアンケートで見られたという報告があります。導入当初は「記入する用紙が多くて大変」という声もありましたが、すぐに慣れたとのことです。

以前は看護計画で転倒転落が課題になることが少なく、事故に関わった人だけがインシデントレポートを書く状況だった病棟もありました。ツールの導入後は、転倒転落が看護上の問題として取り上げられるようになり、看護部内のカンファレンスで話し合う機会も増えたという声があります。

厚生労働省の分析集では、アセスメントスコアシートのデータを蓄積し、安全な範囲がどこまでなのかを明らかにしていくことも、重要な対策になるとしています。

一方で、課題もあります。対策として書かれていることが、現場に十分浸透しないことがあるという報告です。リスクの高い患者さんに協力を呼びかけるため、自己チェックができるパンフレットを配布するなど、患者参加型の工夫も検討されています。

信頼できるツールの選び方：学会提言と妥当性の確認

シートにはさまざまな種類があり、「どれを使えば信頼できるのか」と迷うことがあります。選ぶときの手がかりは、学会の提言と、妥当性の検証がされているかどうかの2点です。

新しくシートを作る、または見直す管理者の方は、自院の患者層に合うか、実際の転倒と関連する項目が入っているかを確かめましょう。既存のシートを使う場合も、同じ視点で点検できます。

ここでは、学会の提言と、項目数を絞った短縮版の検証例を紹介し、自院に合うかを見極める視点を整理します。

日本転倒予防学会の提言を確認する

日本転倒予防学会は、地域、病院、高齢者施設で転倒・転落アセスメントツールが活用される一方で、効果的に活用されていないという意見や、有効に活用するにはどうすればよいかという声があったことを受けて、検討を始めました。2016年から「転倒・転落アセスメントツール検討委員会」を発足させ、調査報告や現状の課題を踏まえてツールのあり方を検討しています。

その4年間の検討結果が、「転倒・転落アセスメントツールに関する提言」（提言2020）としてまとめられています。自院のシートを選ぶ、または見直す際には、この提言を読んで、考え方を確認しておくと判断の助けになります。

学会のウェブサイトでは、提言へのご意見やご質問の窓口も案内されています。シートの運用で疑問があるときは、提言の内容をもとに院内で話し合うきっかけにするとよいでしょう。

項目数を絞った短縮版の検証例

項目が多すぎるシートは、記入の負担が大きくなります。高知大学医学部附属病院では、急性期病院で入院時にアセスメントして記載する項目が多いことを課題とし、簡便性があり、妥当性が検証された、自院に合うシートの作成を目指しました。

当初のシートは12領域64項目でした。調査（1）で652名を追跡して短縮版を作成し、調査（2）で、2007年11月〜2008年1月の入院患者1,956名を2008年2月末まで追跡して検証しています。転倒者は44名でした。

その結果、64項目のシートを22項目に絞っても、ROC曲線の面積は0.727（64項目は0.719）で、判別の力は同程度でした。22項目版の感度は81、特異度は55、陰性的中率は98.7と報告されています。

さらに7項目に絞った版も示されています。7項目は、6か月以内の転倒、つかまらないと立ち上がれない、ふらつき・失調性歩行、不穏行動、向精神薬の内服、浮腫、説明しても守らない、というものです。

該当数が0の群で転倒した割合は0.9%でしたが、該当数が増えるにつれ割合も高まる傾向があり、4項目に該当した群（14名）では42.9%でした。ただし、該当数が多い群は人数が少ないため、数字の受け止め方には注意が必要です。この結果は、この病院の患者さんを対象にした検証の例であり、他の病院でも同じ結果になるとは限りません。

自院に合うシートか見極める3つのチェック

検証例や提言を踏まえて、自院に合うシートかどうかを見極める際のチェックポイントを整理します。

1. 患者層に合った項目か。急性期、慢性期、リハビリ期など、病棟の特性で転倒に関連する項目は異なります。自院のインシデントレポートの内容と照らし合わせて、項目を見直します。
2. 記入の負担が現実的か。項目が多すぎて記入が滞ると、評価が遅れます。入院後24時間以内などの記入時期に、無理なく書ける量かを確認します。
3. 危険度と対策がつながっているか。判定した危険度ごとに、取るべき対策や介助基準が決まっているかを見ます。判定だけで終わらず、看護計画や引き継ぎにつながる形が理想です。

導入後は、データを蓄積して、実際の転倒とどの項目が関連しているかを定期的に検証すると、シートを改善しやすくなります。患者さんの参加を促す工夫を取り入れた改訂の取り組みも、学会で報告されています。

転倒転落アセスメントシートは、スタッフ全員が同じ基準でリスクを見て、同じ対応をとるための道具です。入院時のスクリーニングから再評価までを一つの流れとして運用し、自院に合う形に育てていくことが、患者さんの安全を守る一歩になります。