梅毒は、日本で年間10,000例を超える報告が続いている性感染症です。
この記事では、梅毒の原因菌と、報告数の推移について、JIHS(国立健康危機管理研究機構)、厚生労働省、日本性感染症学会の資料に書かれている範囲で説明します(2026年10月16日確認)。
梅毒の原因菌は?
梅毒の原因菌は、梅毒トレポネーマ(学名:Treponema pallidum)です。
JIHSによると、直径0.1〜0.2μm、長さ6〜20μmの、曲がった6〜14回転ほどのらせん状の細菌で、通常の明視野の光学顕微鏡では見えず、暗視野顕微鏡で観察されます。
また、現在、試験管の中で培養することはできません。唯一の自然宿主はヒトで、低酸素の状態でしか長く生き延びられないため、感染経路は限られています。
出典:国立健康危機管理研究機構(JIHS)感染症情報提供サイト「梅毒(詳細版)」(2022年11月30日改訂)
梅毒にはどうやって感染する?
厚生労働省は、梅毒は主に性行為などの性的接触によって、口や性器などの粘膜や皮膚から感染するとしています。オーラルセックスやアナルセックスでも感染します。
JIHSによると、大部分は、菌を出している感染者(早期顕症梅毒の1期・2期の人)との、粘膜の接触を伴う性行為や疑似性行為によるものです。
このほか、感染した妊婦から胎盤を通じて胎児に感染する経路があり、先天梅毒の原因になります。母体のどの病期でも起こりえます。
感染経路の詳しい説明は、こちらの記事を参照してください。
▶ 梅毒の感染経路は?風呂やトイレなど日常生活で感染することはある?
出典:厚生労働省「梅毒」、国立健康危機管理研究機構(JIHS)感染症情報提供サイト「梅毒(詳細版)」(2022年11月30日改訂)
梅毒の報告数の推移は?
JIHSによると、日本では1960年代後半に10,000例を超える大きな流行があったあと、小さな増減を繰り返しながら全体としては減り、2000年代には年に500〜900例程度になっていました。
日本では、梅毒の報告数が2011年頃から増加傾向となり、2019〜2020年に一旦減少したあと、2021年以降に大きく増加しました。
JIHSの感染症発生動向調査(2025年11月15日現在の集計)では、診断年ごとの報告数は次のとおりです。
- 2014年:1,661例
- 2018年:7,007例
- 2022年:13,221例
- 2023年:15,055例
- 2024年:14,829例(男性9,504例、女性5,324例、性別不明1例)
2024年は2023年からわずかに減少しましたが、14,000例を超える高い水準でした。
厚生労働省も、2022年以降は年間10,000例を超える報告が続いており、注意が必要な状況としています。
これは、診断されて保健所に届け出られた数であり、検査を受けていない人は含まれません。
出典:JIHS「感染症法に基づく梅毒の届出状況2024年」(2026年4月28日掲載)、厚生労働省「梅毒」
2026年に入ってからの速報も出ています。JIHSの四半期報告(2026年9月30日現在)では、2026年第3四半期(第27〜39週)に診断され届け出られた梅毒は2,716例で、2025年の同じ時期の3,596例より少なくなっています。
ただし、この数は9月30日までに届け出があった分で、診断されていても届出が遅れたものは含まれません。速報の数値は報告のたびに修正されます(たとえば2025年第3四半期は、2026年1月6日現在の報告では3,577例、2026年9月30日現在の報告では3,596例です)。
出典:JIHS「日本の梅毒症例の動向について(2026年第3四半期:2026年9月30日現在)」、JIHS「日本の梅毒症例の動向について(2025年第4四半期:2026年1月6日現在)」
報告数が多い状態が続く背景は?
報告数が多い状態が続いている理由を一つに特定して説明した記述は、今回確認したJIHSと厚生労働省の資料には見つかりませんでした。そのため、この記事では推測を書かず、JIHSと厚生労働省が報告の特徴として述べている点だけを挙げます。
- 男女ともに、異性間の性的接触を感染原因・感染経路とする報告数と割合が増加していた(JIHS・2024年の報告)
- 男女ともに、症状のない(無症候の)報告が増加していた(JIHS・2024年の報告)
- 先天梅毒の報告が、2023年以降、年間30例を超えている(JIHS・2024年の報告)
- 年齢は、男性は20代〜50代、女性は20代が多く報告されている(厚生労働省)。女性では20代前半が特に多い(JIHS・2024年の報告)
また、感染しても症状が出ない場合があり、自分の知らない間に他の人に感染させてしまうことがあります。厚生労働省は、性的接触を介して誰もが感染する可能性があるとしています。
出典:JIHS「感染症法に基づく梅毒の届出状況2024年」(2026年4月28日掲載)、厚生労働省「梅毒」
検査と治療
次のような心当たりがあるときは、症状が軽くても、また自然に消えていても、早めに医療機関を受診しましょう。
- 性器・肛門・口の中やくちびるに、しこりやただれ(潰瘍)ができた
- 手のひら、足の裏、体に、発疹が出た
- 梅毒の人と性的な接触があった、または心当たりがある
厚生労働省は、梅毒の発疹を「痛み、かゆみのない発疹」と説明しています。ただし、日本性感染症学会の診療手引き(2024年3月公開)は、かゆみの有無だけでは梅毒かどうかを見分けるのは難しく、「かゆい発疹は梅毒ではない」と思い込むと誤診につながるとしています。かゆみがあるからといって、梅毒ではないとは限りません。
厚生労働省は、梅毒が疑われる症状や感染の心当たりがあれば、病期にかかわらず早めに医療機関を受診するよう呼びかけています。
受診先の目安として、厚生労働省は、性器やその周辺の症状は泌尿器科や産婦人科、くちびるや皮膚の症状は皮膚科、のどは耳鼻咽喉科や性感染症を専門とする医療機関に相談するとしています(性感染症の診療ができるかは事前に電話などで確かめてください)。
診断は、医師の診察と血液検査(抗体検査)で行います。ほとんどの医療機関で血液検査ができます。
感染の可能性があった時期や、コンドームを使ったかどうかは、医師に伝えましょう。
出典:厚生労働省「梅毒に関するQ&A」(2022年11月22日更新)、厚生労働省「梅毒」、厚生労働省「オーラルセックスによる性感染症に関するQ&A」、日本性感染症学会「梅毒診療の基本知識」(2024年3月公開)
保健所の検査
地域によっては、保健所などで匿名・無料で梅毒の検査を受けられるところがあります(厚生労働省「梅毒に関するQ&A」)。
厚生労働省の広報誌(2023年8月時点)は、心配なときは一人で悩まず保健所に相談するよう呼びかけています。匿名で電話相談もでき、HIV感染症と梅毒の検査を同時に受けられる保健所が増えているとのことです。ただし、検査項目や費用、受付の時間や予約の要否は保健所によって異なるので、事前に電話などで確かめてください。
感染の可能性がある周りの人(パートナーなど)も検査を受け、必要に応じて治療を受けることが大切です(厚生労働省)。
血液検査は、感染して間もない時期には陰性になることがあります(JIHSは、感染後数週間以内の症状のない人で血清反応が陰性の場合があるとしています)。検査を受ける時期は、医師や保健所に確かめましょう。
出典:厚生労働省「梅毒に関するQ&A」(2022年11月22日更新)、厚生労働省「知っておきたい 性感染症の正しい知識!」(2023年8月)、厚生労働省「梅毒」、国立健康危機管理研究機構(JIHS)感染症情報提供サイト「梅毒(詳細版)」(2022年11月30日改訂)
治療
梅毒の治療には、ペニシリン系などの抗菌薬が有効です。厚生労働省は、飲み薬・点滴・筋肉注射があるとしています。
どの薬をどれだけの期間使うかは、病期などを考えて医師が決めます。
JIHSによると、梅毒の世界的な標準治療薬であるベンジルペニシリンベンザチンの筋肉注射製剤が、2021年9月に国内で製造販売を承認されました。この製剤は早期梅毒・後期梅毒・早期先天梅毒に使われ、神経梅毒の治療には使われません。
日本性感染症学会の2026年8月24日付の文書(2026年8月20日時点の情報)によると、ステルイズ水性懸濁筋注240万単位シリンジは、製造販売業者の在庫がなくなったあとに出荷停止となることが公表され、出荷再開は2027年後半の見込みです。60万単位シリンジも出荷停止が続いています。アモキシシリンも、一部の製品や規格で限定出荷が続いています。供給状況は変わるため、実際の薬の選択は医師・薬剤師の指示に従ってください。
厚生労働省は、早期に適切な抗菌薬で治療すれば完治が可能で、症状がよくなっても自己判断で治療をやめないよう呼びかけています。
また、治療を始めた24時間以内に、発熱や発疹などが出ること(ヤーリッシュ・ヘルクスハイマー反応)があります(JIHS)。
出典:国立健康危機管理研究機構(JIHS)感染症情報提供サイト「梅毒(詳細版)」(2022年11月30日改訂)、厚生労働省「梅毒に関するQ&A」(2022年11月22日更新)、厚生労働省「梅毒」、日本性感染症学会「ベンジルペニシリンベンザチン水和物製剤およびアモキシシリン水和物製剤 供給制限下における適正使用・適正発注へのご協力のお願い」(2026年8月24日付、2026年8月20日時点の情報)
梅毒は、一度治っても再び感染することがあります。厚生労働省は、完治しても新たな感染は防げないため、コンドームの使用やパートナーの治療などの対策が必要だとしています。
粘膜や皮膚が病変に直接触れないようにするためにコンドームを正しく使うことは大切ですが、コンドームが覆わない部分から感染する可能性もあり、100%予防できるとは考えないようにとされています。
出典:厚生労働省「梅毒に関するQ&A」(2022年11月22日更新)
梅毒の原因菌と報告数のまとめ
梅毒の原因菌は、梅毒トレポネーマというらせん状の細菌です。主に性的接触で粘膜や皮膚から感染し、妊娠中は胎盤を通じて胎児に感染することがあります。
2011年頃から増加傾向となり、2022年以降は年間10,000例を超える報告が続いています。理由を一つに特定した記述は、今回確認した資料には見つかりませんでした。報告の特徴として、異性間の性的接触を原因とする報告の増加、無症候の報告の増加、先天梅毒の報告の増加が挙げられています。
この記事は、上に挙げた公的機関と学会の資料に書かれている範囲をまとめたものです。診断や治療は、症状や持病、妊娠の有無などによって変わります。気になる症状があるときは、自己判断せず医療機関で相談してください。
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